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「地球の炎上: 沸騰する地球と私たちの未来」そしてすべきこと

世界各国のあらゆる土地で今までにない現象の熱波が2023年の7月世界の平均気温の上昇とともに観測史上最も高い月となった。

この現象を読み取った国連のアントニオグテーレス事務総長が「地球温暖化の時代は終わり地球沸騰化の時代が来た」と改めて警告を発した。

いったいどんな異常気象が起こっているのか気候変動の原因を探ってみました。

ニューノーマル時代

世界各国がニューノーマル時代になりつつあると叫ばれるようになりました。

ニューノーマル時代とは、日常にある従来の常識が大きく崩れ変化した時代のことを言い表します。最近ではコロナの時代これによってかなり日常の生活様式が変化したと言われています。こんな風な時代なんです。

今回は地球の温暖化、沸騰化時代を背景にした気温のことです。

機構の観測の記録があるのは1940年以降なんですがこの2023年7月は過去12万5千年の中でも最も暑い月だニューの丸時代ったと言われています。

(欧州連合の気象情報機関によるとこの2023年7月6日には世界の平均気温が17.08°cと過去最高を更新した。これまでは最も高かった2019年7月の16.63°cを上回り観測史上で最も暑い月となったことが判明しました。

ヒートドーム現象

事実、北半球の複数の地域で極度の熱波が発生していることが報告されています。

アメリカでは、長引く熱波で、熱い空気が巨大な空気圧の下に閉じ込められる「ヒートドーム」現象が激しさを増しています。国立気象局は、ヒートドーム現象を非常に脅威だと警告を促し「これまででもっとも強力な高気圧の一つ」と呼んでます。

容赦ない熱波は、カリフォルニア州南西部、テキサス州、フロリダ州、アリゾナ州では数週間にわたって危険なほどの暑さが続いています。

フェニックスにおいては、連日43°cの高温を記録して、たくさんの企業営業時間の変更や公園などの閉鎖を余儀なくされています。

また、フロリダ州キーズの海では、なんと海面の水温が体温以上の38.4°Cまで上昇し、これはもうお風呂おなみですね。世界的な記録になるのではないかと報じられています。

ハワイ・マウイ島の山火事

連日ニュースでもご覧になってる方が多いと思いますが、ハワイ州マウイ島では、山火事が発生し、おまけにハリケーンによる強風によって火が拡大して、なんと死者は百人以上も登っている。過去百年でも史上最大の被害になっています。原因は未だ不明ですが、極度の乾燥状態にあったことが一因とされています。

ヨーロッパ

ヨーロッパ南部のイタリア、スペイン、ギリシャなど猛烈な熱波に見舞われ。 45℃を超える暑さの中、熱中症で運ばれる人とか山火事の発生が相次いでいる。

イタリアでは熱波に名前が付けられ、当初「ケルベロス」という熱波に続いて2度目の熱波の「カロン」も到来している。
また。イタリア南部の シチリア島では46~47°Cまで気温が上がり、ハンナ・クローク気候科学者は「南ヨーロッパ上空で膨張した熱気がイタリアと周辺諸国を巨大なピザ窯に変えた」と述べています。

日本

日本を見渡すと記録的な暑さで見舞われています。海の日の7月17日には、山梨県の甲府市勝沼で38.8°Cまで到達。5地域で38°Cを記録しています。

8月になってからも、各地で、体温を超える40°Cの暑さの日が続いて、気象庁などでは「危険な暑さ」「災害級の暑さ」などと注意を呼び掛けています。

暦の上では立秋の秋ですが暑さがずっと続き、この9月でも、残暑の厳しさを訴え危険な状態であることを発信しています。

これらの主な原因は、やはり地球温暖化だそうです。気象庁・東京大学・国立環境研究所の研究チームは、 2018年の猛暑について、温室効果ガスの排出に伴う地球温暖化によるということを結論づけています。

パリ協定の地球の平均気温上昇を1.5°Cに抑える目標に対して「すでに1.1°Cを上昇しています」このままいくと20年後には1.5°Cを超え、2100年には3.2°C上昇すると予測されています。

日本では先の気象研究所、東京大学大気海洋研究所及び国立環境研究所の研究チームが、世界に先駆けて最新の計算技術、大量の計算結果を作り出して比較する手法「イベント・アトリビューション」取り入れ温暖化影響の検出・評価を目的に年間延べ猛暑地点数の将来見通しを評価しています。

それによると、我々が過去に数回しか経験したことのないレベルにまで猛暑の発生が増加すると示唆されました。現在の約1.4倍~約1.8倍になると見積もられています。

大変な時代になりました。とにかく各国で排出するCO2(二酸化炭素)を含む温室効果ガスが大きく影響し特に約80%をG20(日本を含む20の国と地域)が担っているとし、各国や企業のCO2の削減を早急にするよう求められています。

参考:アスエネ・メディア東洋経済

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